本日、人材育成学会の年次大会にて、慶應義塾大学の花田光世名誉教授、経済産業省経済産業政策局の伊藤禎則参事官、日本総研調査部の山田久理事とともに当協会代表理事の平田がパネルセッションに参加いたしました。
パラレルキャリア研究で高名な法政大学大学院政策創造研究科の石山恒貴教授が実行委員長を務めた今年の年次大会のテーマは「働き方と人材育成 -生涯にわたって活躍できる働き方を考える-」。
平田のプレゼンテーションでは、当協会のビジョン「誰もが自分らしく働ける社会の実現」の背景にある自律的なキャリア形成に関する問題意識と、フリーランスのキャリア形成における課題点についてお話し申し上げました。
フリーランスのキャリア形成においては、①専門スキルのアップデート(昔取った杵柄への依存)、②セルフプロモーションや法務会計といった間接スキルの取得、③「働き方」に中立な職業訓練セーフティネット、④OJTの担い手にとってのインセンティブ設計を、主な課題として挙げています。
花田教授からは、「企業人事は丸投げさせてきたキャリアを返上する時期にきている」として、従業員のキャリアカウンセリングを経営課題として義務化していく方向性について説明がありました。
伊藤参事官からは、「労働時間規制に偏りがちだった2017年の働き方改革はこれから働き方改革第2章へ向かう」として、成果や生産性に基づく評価、柔軟かつ多様な働き方の実現、人生100年時代のスキルアップデートとキャリアオーナーシップによるプロフェッショナル化など、働き方改革の本質のお話がありました。
山田理事は、マクロ環境変化を背景として、ダイバーシティマネジメント、付加価値生産性向上、キャリア自立の実現のために「職種限定・高賃金タイプのプロフェッショナル人材のウエイトを増やすことがカギ」との説明がありました。
パネルセッションの詳細は、人材育成学会の年次大会報告書にて掲載予定です。
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